
RIDE FOR GOOD とは

RIDE FOR GOODは、yukiyamaアプリに記録された滑走距離に応じて寄付金が積み上がり、滑り続けることができる環境を未来に残していく取り組みへと還元されるプロジェクトです。
2026年1月1日から3月31日までの期間、全国400以上のスキー場で利用可能なyukiyamaアプリを通じて実施。滑走距離1kmにつき0.03円が、サステナブル・リゾート・アライアンス(Sustainable Resort Alliance / SRA)加盟スキー場によるサステナブルなアクションへとつながります。
いつも通り滑ること。その積み重ねが、これからも滑り続けられる場所を支えていく一歩になる。そんな体験を、日常の滑走の中に自然と組み込んでいくことを目指して、本プロジェクトは生まれました。
今シーズンの実績
プロジェクト参加人数 232,538人
総滑走距離 40,358,307 km(地球約1,000周分)
総寄付金額 1,201,749円
参画スキー場数 9箇所(SRA加盟スキー場)
集まった寄付金は、RIDE FOR GOODに参画したSRA加盟スキー場が事前に掲げた再生可能エネルギー導入・省エネ化・廃棄物削減などの取り組みへと均等に分配されます。
RIDE FOR GOODは、単なる寄付プロジェクトではありません。滑り手・スキー場・企業がそれぞれの立場で無理なく関わりながら、「滑ることが、滑り続けられる未来を支える」という可能性を育てていくための取り組みです。
滑るという日常が、スキー場の未来につながる
RIDE FOR GOODは、特別な行動を求めるプロジェクトではありません。いつも通りゲレンデへ行き、いつも通りyukiyamaでチェックインする。それが、スキー場の未来を支える仕組みになっています。
ronさんの今シーズン
滑走日数 19日
滑走距離 714.2 km
よく滑ったスキー場 戸狩温泉スキー場
ユーザーコメント「自身の楽しむことがスキー場の環境や維持に役立っていると考えると嬉しく、できる限り長く続けたいと思うようになりました。」
行動そのものは何も変わりません。
ですが、自分の滑りがなにかの貢献になると知ったとき、人は続けようと思い、誰かを誘い、もっと積極的に関わりたくなるものです。
RIDE FOR GOODは、そのきっかけをつくりたいと考えています。
参画スキー場の取り組み
集まった寄付金は、参画した9つのSRA加盟スキー場に均等分配されます。各スキー場が掲げたアクションは、現場の課題と向き合った、それぞれの「雪山の未来への答え」です。
かたしな高原スキー場(群馬県)

アクション:コンポストバッグの配布
群馬県内で2番目に1人あたりのごみ排出量が多い片品村では、観光業がその一因となっています。スキー場利用者が増えるシーズンほど、地域全体のごみ排出量が増加し、特に生ごみはそのまま廃棄されることが多く、地域の農業資源として活用されていませんでした。
寄付金を活用して、スキー場利用者に抽選でコンポストバッグを配布。生ごみを堆肥として循環させる仕組みづくりを開始し、観光で生まれるごみを地域農業を支える資源へと転換する第一歩となりました。地域のもう一つの基幹産業である農業と結びつけることで、観光と農業の双方にポジティブな効果を生み出すことを目指しています。
スキー場コメント
「一つのスキー場単独では達成が難しい課題であっても、今回のような取り組みを通じて複数のスキー場が連携することで、大きな成果につながる可能性を実感しました。」
エイブル白馬五竜(長野県)

アクション:生ゴミ処理機(ダイジェスター)の導入
スキー場レストランでは、ゴミの発生、とりわけフードロスは避けがたく、焼却処理への依存によるCO2排出が大きな課題となっていました。寄付金を生ゴミ処理機(ダイジェスター)の導入費用に充てることで、ゴミの排出量そのものを削減する取り組みを推進しました。
2025-26シーズン中に1,814kgの生ゴミをダイジェスターで処理し、3,454kgのCO2排出を削減しました。これは一般家庭約50世帯分の年間生ゴミ焼却量に相当します。(算出条件:食品ゴミ焼却時の排出係数 約1.9kg-CO2/kg、焼却施設までの距離 片道21km)
スキー場コメント
「RIDE FOR GOODに参加してくれたライダーにはステッカー配布など、スキー場側と参加者に接点をつくれると良いかと思いました。」
戸隠スキー場(長野県)

アクション:リフト電力の再生可能エネルギーへの切り替え
全ての索道において電力の再生可能エネルギーへの切り替えが完了しておらず、依然として環境負荷の高い電力に依存していることが課題でした。索道の電力を再エネへ段階的に切り替えることで、施設全体の脱炭素化を進めています。
越水第4高速ペアリフト・越水第5ペアリフトで使用する電力量153,322kWhを再エネ電力に切り替え、CO2排出量を66.08t削減しました。
スキー場コメント
「皆様と共に、美しい自然を次世代へ繋ぐ意志を共有できたことは、当スキー場にとって大きな一歩となりました。この活動で得た意識を止めることなく、持続可能な雪山文化を育んでまいります。また来シーズンも戸隠スキー場でお待ちしております。」
網張温泉スキー場(岩手県)

アクション:「網張再エネ100チャレンジデー」の実施
気候変動の影響により、将来世代へ安定した「冬」の環境を引き継ぐことが難しくなっており、スキー場として具体的なアクションが求められていました。開業60周年を契機に、70周年、そしてその先の世代へ「冬」をつないでいくため、「冬を守る」ための取り組みを開始しました。
2026年1月12日「スキーの日」に全リフト4本の電力を再生可能エネルギーへ切り替える「網張再エネ100チャレンジデー」を実施。今回の取り組みで約1.5日分の寄付金が集まり、全リフト1日分のグリーン電力を購入し、再エネ営業を実現しました。
スキー場コメント
「昨年度に引き続きこの活動を通じ、今後のスキー場のあり方をお客様と共に考える機会となりました。来シーズンに向け、さらなる告知など営業に力を入れ、より多くのスキーヤーに活動の意義を知っていただける場を提供していきたい。」
スマイルリゾート(新潟)
(舞子スノーリゾート・湯沢中里スノーリゾート・ムイカスノーリゾート・キューピットバレイ・ニノックススノーパーク)

アクション:施設の再エネ化・LED化の推進
従来の照明は電力消費が大きく、再生可能エネルギー活用の効率を下げる要因となっていました。また、ゴンドラ・リフトの再エネ化も課題として取り組んでいます。高効率なLED照明へ切り替えることで電力使用量を削減し、再生可能エネルギーで賄える割合を高める取り組みを推進しました。
複数施設にわたるゴンドラ・リフトの再エネ化と施設のLED化を推進し、全施設合計で約107tのCO2を削減しました。グループ全体での取り組みが、スケールの大きな環境貢献へとつながっています。
スキー場コメント
「滑り手の楽しみがスキー場のサステナブル化を後押しし、手を取り合って美しい雪山を次世代へ繋いでいく。この循環の中にこそ、大きな可能性と期待があると信じています。共に豊かな未来を手繰り寄せましょう。」
パートナーの声
RIDE FOR GOODには、プロジェクトのビジョンに共感した企業がパートナーとして参加しました。単なる広告出稿ではなく、「未来への参加」として関わることを選んだ企業からの声をお届けします。

石原公司
Burton Japan
マーケティングマネジャー
なぜ参画したのか
「気候変動の問題は、基本的にはエネルギー問題だと考えていて、そこに気づく人を増やしていかないと、エネルギー問題も政治も変わらない。ただ、間違って伝わる部分もあるし、コミュニケーションは難しい」
その上で石原さんが語ったのは、スノーコミュニティへの確信でした。
「衣食住以外の部分で楽しんでいる人って、心に余裕があるはずなんですよ。彼らは未来を見る。普通は衣食住に夢中だから、50年先のゲレンデのことを考える余裕がない。遊びを知らないから。そういう意味で、僕らは遊びを知っている。そのコミュニティが、自分たちはそういう人間なんだということを意識して発信してくれたらいいな」
だからこそ、伝えるためのプラットフォームが必要でした。23万人以上の参加者はすでにそのコミュニティにいて、それをもっと広げていく場をyukiyamaとPOWがうまく作ってくれた。だから賛同して参画しました。
参加して感じたこと
「想定以上に、多くの人が賛同してくれたなと思っています。クリエイティブだったり、情報の広がり方が(スキースノーボードらしくて)楽しくなってきたかなと。エネルギー問題を根底に置きながら、それを悲観的に広げたくなくて。楽しく、かっこよく。よくある環境問題のシリアスな発信ではなく、クリエイティブで明るい感じでみんなで参加できるのが良かったです。Burtonはスポーツ・プラネット・ピープルの三つを存在意義として掲げていて、環境への関与はすでにブランドの軸にあります。だからこういう行動を起こすことへのハードルは高くない。RIDE FOR GOODはその延長線上として自然に賛同できるプロジェクトであり、ユーザーや業界との接点もしっかり持てた取り組みでした」
「広告」ではなく「未来への参加」として
「アメリカのブランドとして、こういう取り組みをやっていること自体に価値があると思っています。日本の雪山の価値に多くの人が気づいてきている今、それを未来につなげる意味は大きいです。Burtonってこういうことをやると優等生っぽく見られがちだけど、そうじゃない。スノーボードらしく、楽しさがわかればいいんです。僕たちはいつだって中指を立ててるし、社会課題への取り組みでありながら、説教くさくならない。それがBurtonが求める「未来への参加」の形です」
未来に向けて
かつて日本のバスケットボール界は、bjリーグとNBLという2つのリーグに分裂し、選手もファンも分断された状態が続いていました。転機は2016年、B.LEAGUEの誕生です。
統合によってひとつの旗が立ち、選手・クラブ・スポンサー・ファンが同じ方向を向きました。開幕から観客動員は急増し、2023-24シーズンには年間429万人を記録。開幕当初から観客動員は約2倍超に達し、業界全体が同じ方向を向いたことで、スポーツとしての存在感が大きく高まりました。
構造を変えることで、関わる全員が自然と担ぎ手になる。RIDE FOR GOODが目指すのもそのような世界です。
スキー人口の減少、気候変動による雪不足、スキー場の経営難。業界が抱える課題は深くあります。だからこそ、RIDE FOR GOODはただの寄付プロジェクトに留まってはいけません。滑り手が誇りを持って語れて、スキー場が「参加している」と発信したくなって、企業が「乗りたい」と手を挙げる、業界内外から担がれるコンテンツになることが、次のステージです。
初年度、その可能性の輪郭が見えました。来季はまず、RIDE FOR GOODをスキー・スノーボード業界の共通言語に育てていきます。
そしていつかは、滑ることで社会を変えようとするムーブメントへ。スキーヤー・スノーボーダー発で、気候変動に立ち向かう社会をつくっていく。それがRIDE FOR GOODの目指す場所です。
▶ 担がれるコンテンツになるために
① 滑り手が、プロジェクトの語り手へ
チェックアウト後のシェア導線、バッジ、ノベルティなど、滑った実感がRIDE FOR GOODとつながって見える仕掛けを充実させていきます。「自分も参加していた」という感覚が自然に生まれるほど、一人ひとりが自分の言葉でこのプロジェクトを語り、広めてくれる存在になっていきます。
② 参画スキー場が、誇りを持って発信できる仕組みへ
今シーズンの実績を携え、参画スキー場の拡大や加盟スキー場の想いが滑り手や地域に届くような発信基盤の整備を行います。スキー場が「うちもやっている」と自信を持って発信したくなる仕組みを、POWのSRAネットワークとともに整えていきます。
③ 企業の関わりを、協賛から共につくるものへ
ライダー・アスリートとの共同発信、スポンサー企業のメッセージを組み込んだコンテンツ制作など、「一緒に作る」形へと関与の幅を広げていきます。関わる人が自分ごとにするほど、プロジェクトはより大きなものになっていきます。
④ 寄付の規模を、社会が動くサイズへ
パートナーを増やして滑走距離あたりの寄付倍率を引き上げることのできる構造をつくります。数字が年々積み上がることで、RIDE FOR GOODはいつか業界を超えて、滑ることで温暖化を止めようとする社会的なムーブメントへと成長していきます。
▶ 次のシーズンへ、二人からのメッセージ

髙田 翔太郎
Protect Our Winters Japan
事務局長
雪山を取り巻く環境の変化を目の当たりにする中で、「これからも滑り続けたい」という願いは、スキーヤーやスノーボーダー、そしてスキー場に関わるすべての人に共通するものです。サステナブル・リゾート・アライアンス(SRA)は、その願いを未来に繋いでいくために、気候変動への取り組みがスキー場にとって当たり前になる世界を目指しています。その実現には、現場の努力だけでなく、滑り手や企業、団体が同じ方向を向き、関わり合っていくことが欠かせません。
滑ることが、そのまま未来へのアクションになる。このシンプルで力強い循環を、yukiyamaアプリを通じて皆さまと共に形にできたことを、とても心強く感じています。今後のRIDE FOR GOODの展開に力を入れていくとともに、雪山の未来を支える取り組みがさらに広がっていくことを期待しています。

岡本 圭司
株式会社ユキヤマ
代表取締役
RIDE FOR GOODの1年目を終え、ユーザー皆さまの熱いライディングの積み重ねが、120万円という形でSRA加盟スキー場のサステナブルな取り組みに寄付できたことを大変嬉しく思います。
yukiyamaは、ITの力でスキー場の課題を解決し、無駄を省きながら、スタッフや運営の負担を軽減し、持続可能なスキー場運営を支えていくことを目指しています。
POWの掲げる「スキー場を未来に繋ぐために」という指針と同様に、「滑ること」でスキー場をより良くしていくこの活動は、業界全体が進むべき方向だと感じています。
今後は、舞台となるスキー場だけでなく、スキーヤー・スノーボーダー、協力企業の皆さまとともに、この取り組みをさらに“自分ごと化”し、誰もがワクワクし、追いかけたくなるムーブメントへと進化させていきます。
そして、日本中の雪山をより魅力的で持続可能なものへと変え、関わるすべての人を“yukiyamer(雪山を愛する人)”へとつなげていきたいと考えています。


